株式会社マーケットリサーチセンターが発表した最新の調査資料によると、日本の食品サプリメント市場は、2023年の171億2,179万米ドル規模から、2031年には234億8,673万米ドルまで拡大すると予測されています。2024年から2031年までの年平均成長率（CAGR）は8.49％と見込まれており、今後も目が離せない市場となりそうです。
健康と美容への関心が高まる
日本の消費者は、免疫サポート、消化器の健康、認知機能といった特定の健康効果を期待してサプリメントを選ぶ傾向が強いようです。さらに、肌の健康や育毛を目的とした美容系サプリメントも人気を集めています。これは、日本社会の高齢化が進む中で、健康寿命を延ばしたいという意識や、美容への関心が高まっていることが背景にあると考えられます。
一方で、日本の食品サプリメント市場は規制が厳しく、製品の安全性と有効性が非常に重視されています。新規参入企業にとっては少しハードルが高いかもしれませんが、消費者の信頼を確保するためには大切なことですね。販売チャネルは薬局やドラッグストアが中心ですが、ECサイトの拡大により、より多くの消費者が多様な製品にアクセスできるようになっています。
栄養不足とライフスタイルの変化が成長を後押し
市場成長の大きな要因の一つは、栄養不足への懸念が高まっていることです。伝統的な日本食はバランスが良いとされてきましたが、近年は加工食品や欧米型の食生活が広がり、ビタミンやミネラルなどの栄養バランスが崩れるケースも指摘されています。忙しいライフスタイルの中で、サプリメントが手軽に栄養を補う手段として注目されているんですね。
企業もこの動きに合わせて、さまざまな戦略を展開しています。例えば、Kerryは関節健康向け成分技術の開発で京都のPharma Foods Internationalと提携したり、キリンホールディングスは独自のプラズマ乳酸菌を活用した免疫ケア製品を拡充したりしています。また、大塚製薬は2023年に米国の女性向け健康食品企業を買収し、女性向けサプリメント事業を強化しました。このような提携やM&A、新製品投入が、市場全体の成長を後押ししているようです。
過剰摂取の懸念と品質管理の重要性
しかし、市場には課題もあります。サプリメントの過剰摂取に対する懸念は根強く、特に医療専門家の助言を重視する日本では、バランスの取れた食生活が基本という考え方が強いです。2024年には小林製薬の紅麹関連サプリメントの回収事例があり、安全性、透明性、品質管理、そして科学的根拠の重要性が改めて浮き彫りになりました。消費者の信頼を得るためには、これらの課題への対応が不可欠です。
アンチエイジングと持続可能性が注目株
セグメント別では、アンチ／ヘルシーエイジング用途が特に大きな成長分野とされています。2023年には17億8,923万米ドル規模だったこの分野は、2031年には43億4,223万米ドルまで拡大し、2024年から2031年にかけて年平均11.8％で成長すると予測されています。日本は世界でも有数の高齢社会なので、関節や認知機能、骨の健康など、加齢に伴う健康課題に対応するサプリメントの需要は今後も高まりそうです。
また、持続可能性も重要なテーマです。自然由来やオーガニックな原料への関心が高まり、企業はプラスチック使用削減やリサイクル可能な包装への切り替えを進めています。FANCLのリサイクルプログラムや、大塚製薬の再生可能エネルギー導入などの取り組みは、環境意識の高い消費者から支持を得やすいでしょう。
今後の市場を動かすのは？
今後の市場では、健康効果を裏付ける科学的エビデンスのさらなる充実や、持続可能な原料調達、倫理的なサプライチェーンへの対応が求められています。また、ストレス管理や免疫サポート、消化器健康など、具体的な健康課題に対応する高機能製品や、忙しい生活でも効率的に栄養を摂取できる高栄養密度な製品へのニーズも高いでしょう。
主要な企業としては、Yotsuba Japan、DHC、やずや、アサヒグループ食品、FANCL、YUWA、明治ホールディングス、森永乳業、日本ケフィア、ORIHIROなどが挙げられます。市場はビタミン、植物由来成分、プロバイオティクスなど幅広い成分分野で展開され、錠剤、カプセル、液体など剤形も多様化しています。
最近の開発動向としては、natural techが目の健康をサポートするアイサプリメントを発売したり、DyDo DRINCOが高齢者向けに眼精疲労軽減と睡眠改善を同時に訴求するサプリメントを投入したりと、特定の健康課題に対応する製品開発が活発です。大塚製薬の女性向けサプリメント「tocoelle」もその一例です。
日本の食品サプリメント市場は、高齢化社会や健康意識の高まりを背景に、これからも成長が期待されます。安全性や科学的根拠をしっかり示し、消費者のニーズに応える製品やブランドが、今後も市場をリードしていくことでしょう。