2026年5月、静岡県から全国を巡る壮大なプロジェクトがスタートします！その名も「全国 素材の饗宴 ― 日本の素材甲子園」。日本各地に眠る素晴らしい一次産業や地域資源の価値をもう一度見つめ直し、地域がずっと元気になるような仕組みを作ろうという、未来まち計画機構が仕掛ける全国規模のイベントなんです。
静岡での初回開催を皮切りに、毎月どこかの地域で開催され、2027年3月には大阪で全国決勝大会が予定されています。この素敵な取り組みに共感し、一緒に盛り上げてくれる自治体や企業、団体のパートナーを募集中とのことなので、気になる方はぜひチェックしてみてくださいね！
「日本の素材甲子園」ってどんなイベント？
このイベントの大きなテーマは「なぜ今、『素材』なのか」。日本の農業・畜産業・漁業・林業って、本当に素晴らしい品質と多様性を持っているのに、担い手不足や地域経済の縮小、「良いものを作ってもなかなか伝わらない」という課題に直面している地域が多いそう。
「日本の素材甲子園」は、加工や演出に頼らず、素材そのものの力と、その背景にある地域や生産者さんのストーリーを伝えることで、地域の誇りと経済の活性化を目指しています。
コンセプトは「調味料はいらない。自然がすでに完璧な味をつくっている。」！化学調味料や添加物は一切使わず、厳選された天然塩だけで「蒸す・焼く・揚げる」という超シンプルな調理法で提供されます。これによって、その土地の気候や生産者さんの技術が育んだ“素材本来の味”を、五感でとことん味わえる場になるそうですよ。
イベントでは、全国47都道府県から選ばれた地域が素材ブースを出展し、旬の素材をシンプルな調理法で提供。来場者の投票で地域代表を決定し、全国大会へと繋がるストーリーも用意されています。その他にも、各地の塩を味比べできる「塩ラボ」や生産者さんのトークショー、お子さんが味覚を学べる「五感の食育ブース」など、盛りだくさんの内容です。
地域物産や観光、ふるさと納税のPRも行われ、食育やキッズ向けの体験企画も充実。子どもから大人まで、みんなが楽しめるお祭りになりそうですね！
全国を巡る開催スケジュール（予定）
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2026年5月29日(金)～31日(日)：静岡（交流会：静岡市内、本祭：駿府城公園）
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2026年6月26日(金)～28日(日)：熊本（交流会：熊本市内、本祭：花畑広場）
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2026年7月24日(金)～26日(日)：北海道
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2026年8月21日(金)～23日(日)：石川（本祭：産業展示会館）
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2026年9月25日(金)～27日(日)：福島（本祭：開成山公園）
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2026年10月9日(金)～11日(日)：広島（本祭：広島ゲートパーク）
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2026年11月21日(金)～23日(日)：兵庫
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2026年12月18日(金)～20日(日)：高知
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2027年1月23日(金)～：東京
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2027年：大阪（全国決勝大会）
※日時や場所は変更になる場合があるとのことです。
イベントだけじゃない！地域とつながる仕掛け
このプロジェクトは、イベント当日だけにとどまりません。開催前日には、自治体や企業、地域の活動家向けの交流・勉強会「コモンズコネクト」が実施されます。
地域課題の共有や先進事例の紹介を通じて、自治体と企業、地域の人々が協力し合うきっかけを作り、地域活性化やまちづくりを推進する場となります。過去には、協定締結や実証事業に発展した事例もあるそうですよ。
また、日本最大級のKPOPダンスコンテスト「Dream Gate」との連携も注目ポイント！ダンスを通じて地域を盛り上げ、挑戦する若者の勇気を応援する企画も同時に開催されます。食とエンターテイメントが融合した、新しい地域活性の形ですね！
協賛・協力パートナー募集中！
自治体や企業がこのプロジェクトに協力・協賛するメリットはたくさんあります。
自治体にとっては、地域の特産品を全国にPRできるだけでなく、観光やふるさと納税、関係人口創出にも繋がります。単発のイベントではなく、地域の価値を継続的に発信できる仕組みとして活用できるのが大きな魅力です。
企業にとっては、全国の開催地でブランドを露出できるだけでなく、SDGsやESGの文脈に沿った社会貢献を可視化できます。一次産業や地域との実践的な関係を築き、新たな事業機会を創出するチャンスにもなるでしょう。
このプロジェクトは、SDGsの目標達成にも貢献します。持続可能な一次産業の支援、地産地消や地域循環経済の促進、環境に配慮したイベント運営、そして食育や次世代教育への貢献など、多角的に社会的な意義を持つ取り組みです。
このイベントやプロジェクトに共感し、一緒に地域を盛り上げたい！という協賛企業や協力パートナーの自治体・企業・団体を募集しています。ご興味のある方は、ぜひ下記の特設ページをご覧ください。
特設ページはこちら
協賛・協力に関するお問い合わせ
未来まち計画機構の事務局であるCOMMON株式会社へお問い合わせください。
